日経平均株価指数の8つの特徴はこれだ!

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日経平均株価指数のトレードに取り組むのならば日経平均の特徴をまずは知っておくべきです。日経平均には以下の8つの特徴があります。

  1. 短期足ではNYダウ平均との連動性がある
  2. 長期足ではダウ平均とは連動しない
  3. 日経平均の最高値は1989年大納会
  4. バブル崩壊と長期デフレ低迷期
  5. アベノミクス相場
  6. ドル円との相関性が強い
  7. アベノミクス、クロダノミクスで歪んだ日経平均
  8. 日経平均のチャートは汚い

短期足ではNYダウとの連動性がある

日経平均は2000年以降、海外投資家が多く参入する市場となりました。そして海外投資家が運用している日経平均先物の動きを強く受ける市場となりました。海外投資家が導入した先物売買のアルゴリズムにより、短期的な動きはダウ平均との連動性が強く出る市場となっています。したがって、分足~時間足をトレードの主軸に置く短期売買であれば、後述するドル円の動向と合わせて海外市場、とくにダウ平均をしっかり見ておくことが大事です。

長期足ではダウ平均とは連動しない

意外かもしれませんが、短期足ではダウ平均と連動しても長期足ではダウ平均と連動していません。このことは週足か月足チャートを比較してみればすぐにわかります。つまり、日経平均の動向は先物の短期トレーダーの動向とはあまり関係がなく、日本という国全体の経済状況と連動しているということがわかります。このことは長期投資を主軸にする人々にとってはとても重要なことです。

日経平均の最高値は1989年大納会

日経平均の史上最高値は1989年の大納会、12月29日に記録した日中史上最高値(38,957.44円)です。終値ベースでも史上最高値(38,915.87円)でした。まさにバブル絶頂のときでした。それ以後この高値を超えたことはありません。まさに日本経済がバブル崩壊直前にピークをつけてしまって、それ以降これを超えられないことを象徴しています。

バブル崩壊と長期デフレ低迷期

1990年に平成バブル崩壊が始まりました。38,000円を超えていた日経平均も2000年台には7000円台まで下落するという超低迷期を迎えました。失われた20年が株価指数によく現れています。小泉政権時代には郵政改革などの構造改革政策が海外投資家に評価されたことにより、一時的に日経平均株価は浮上しました。しかし、その後に発生したサブプライムローンを発端としたリーマンショックにより再びどん底まで低迷することとなりました。

アベノミクス相場

2012年に安倍晋三氏が内閣総理大臣に就任してから、アベノミクス相場が始まりました。当初は「3本の矢(大規模金融緩和、財政出動、成長戦略)」というキャッチフレーズを使って市場の期待を高めることに成功し、日経平均株価は急速な回復を見せています。2018年初頭にはバブル崩壊以降の高値である24000円台まで回復しました。安倍政権は当初株価を上げるためには何でもするという姿勢だったそうです。安倍首相のこの姿勢が日銀の異次元緩和を導き出すこととなりました。その結果が現在の日経平均株価となります。

ドル円との相関性が強い

日経平均は為替、なかでもドル円との相関性が高い株価指数です。日経平均の構成企業は輸出依存の利益体質である企業の割合が大きいのです。このため外需頼みの利益体質となります。これが為替との相関性が強い理由です。輸出企業にとっては円安であるほうが利益が増えます。このため、日経平均は円安時に上昇し、円高のときに下落する傾向が強く出ます。もともと日本という国は海外への輸出に強く依存した経済構造を持っています。ドル円で円安であれば日経平均は上昇し、逆に円高になれば日経平均は下落する傾向にあります。このことはまず把握しておく必要があります。

この頃海外からの旅行者数がどんどん伸びているという話をききます。これも実は円安に因るところがとても大きいのです。外国人から見たときに、円安である方が日本を旅行してお金を使うときに大きなアドバンテージとなります。インバウンド事業も円安依存です。

安倍政権になってから日銀は大規模緩和を何度も実施しました。金融緩和は基本的に自国通貨を安く誘導する政策です。アベノミクス相場とは本質的に円安を誘導する政策なのです。日銀による大規模金融緩和も同じです。日銀の表向きの説明はさて置き、本音では為替を円安に誘導するために実施されたのです。日銀は表立って為替誘導することができないので、表向きの説明としては金利を下げるためだと説明します。しかしこれは間接的に自国通貨を安い方に誘導するための金融政策なのです。2012年の安倍政権誕生以来、日経平均が上昇してこられたのはこの円安誘導のおかげです。

これから日経平均をトレードしようと考えたら何をまず考えなければならないのか、それはドル円の動向であることは言うまでもありません。ここから更に円安方向に行くのかそうではないのかが日経平均株価という相場の方向性を占う上で極めて重要な要素と言えます。

アベノミクス、クロダノミクスで歪んだ日経平均

2018年4月、日経平均株価は2万1千円台、PERは12倍台、PERだけで見ればとんでもなく割安です。日銀(日本銀行)の異次元金融緩和、その中でもETF買いは日銀が直接的に株を買うという行為です。中央銀行(日本銀行のこと)が株を買うという前代未聞の政策により支えられた日経平均株価が今の姿です。つまり人為的に作られた相場であると言えます。相場は人が作るものなので人為的という表現は適切ではないかも知れませんが、意味合いとしては相場操作に近いものと言えます。圧倒的な資金量を駆使できる日銀が直接的に日本株を買っているという現実があります。これを買い材料と考えて買い推奨をする相場関係者もいますが、このロジックはかなり疑問と言えます。

参考記事

日銀ETF買い、相場波乱の3月は過去最高額-年度は6兆円超え
波乱が続いた3月の日本株市場では、日本銀行による上場投資信託(ETF)買いも膨らんだ。月間ベースでの購入額が過去最高となった上、四半期ベースでも記録を塗り替え、相場の下値を支えた。

日経平均株価のチャートは汚い

これはあまり指摘する人がいないのですが、日経平均のチャートを見るとギャップやトレンドと逆行する日中の動きによりとても汚いチャートとなっています。なぜこうなっているのかを語るのは難しいのですが、先に述べたような日銀による買い支えも一つの要因です。もう一つの要因として考えられることは、海外投資家の動向と国内投資家の売買動向が真っ向から反対になることです。このためにトレンドとしての方向性を見極めにくい市場となっています。さらに、夜間先物が完全にアメリカ株式のトレンドフォローとなっていることも大きな要因の一つです。現実には日本には日本の事情、アメリカにはアメリカの事情があるのが当たり前なのですが、強引、というより投機アルゴリズムの存在により夜間市場においてはアメリカ市場の完全なるコピーとなっている現実があります。こちらのチャートは日経225平均株価の日足チャートです。歯抜けでガタガタしているのがお分かりいただけますでしょうか。その下のNYダウ平均株価指数の日足チャートと比べれば一目瞭然です。



日経平均先物・オプションの取扱がある証券会社

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